「大阪の文化の未来を考える」緊急シンポジウム

　今朝の朝日の朝刊を見ていたら、大阪北摂版に、「廃止方針の施設など関係者が30日シンポ」という見出しで、上記シンポの紹介が掲載されていた。出席者は、ドーンセンター職員、府立国際児童文学館館長、ワッハ上方館長、大阪センチュリー交響楽団関係者らしい。どこに詳しい情報が載っているのかな、と探したら、大阪府立国際児童文学館のHPにリンクされていた。
http://www.iiclo.or.jp/03_event/04_other/index.html#kouza4/30
主催者は、「ウイングフィールド」という小劇場。http://www.wing-f.co.jp/
さっそく、「「大阪の文化の未来を考える」緊急シンポジウムへの呼びかけ」という頁を開けてみた。一部抜粋。

大阪府にとって財政再建が重要な課題であることは理解できます。かつての公共投資が残した問題や、各種事業の推進方法、施設の効率的な運用などには、私たち府民もおおいに関心を持ち、考えていかねばなりません。しかしながらこのところ、マスメディア等から流れてくる府の文化行政に対する“改革”の議論が、おしなべて経済性・効率性の論理で進んでいることに大きな疑念を持たざるを得ません。
（中略）
　こうした文化拠点は、府から府民に、一方的に与えられた「ハコ」ではなかったはずです。それぞれの拠点は、地域文化の向上や、子どもや若者のより良い未来を願う府民の意思を受けて誕生し、それぞれに「ミッション（使命）」を帯びています。設置計画や方針決定、企画運営にも、各分野の専門家や研究者ばかりでなく、ＮＰＯ、ボランティア、利用者ら、数多くの府民がかかわり、知恵と力を出し合ってきました。それらすべてを「ハコモノ」という言葉でひとくくりにし、活動を中断させることは、大阪の文化に対する人々の願いと、各拠点に託された使命を、行政自らが放棄することにほかなりません。またＰＴ案は、各施設や出資法人の存続・廃止を判断する根拠とした価値基準については十分に納得のいく説明をしておらず、不透明な部分が多いと言わざるを得ません。

　自治体は私企業ではありません。市場原理にのらない、さまざまな文化的価値を守ることは、自由で平和な社会を築くための、行政の重要な責務です。文化にかかわる活動は、すぐに目に見える形で効果や結果が測れるものではありません。一度根を絶やすと、優れた人材や蓄積されたノウハウが失われ、貴重な資料も散逸して、二度と同じ活動が実現しない事態に陥ることを、しっかりとふまえておく必要があります。（後略）
http://www.wing-f.co.jp/osaka-bunka.htm　（注：太字は引用者）

　なかなかいいこと書いているじゃないの、ということで、30日はすでに予定を入れているが、時間的にはハシゴできそうなので、さっそく申し込みをした。どういう小劇場だかは、全く知らないが。会場はドーンセンター。申し込みは25日までとのこと。